心肺蘇生法などを提供する救護に伴う責任を刑事・民事ともに問われないのは、あくまで善意に基づき救護を行った人ということは『救急蘇生法の指針』にも明記されており、市民カテゴリであっても業務として救護を行う立場（教職員や保育士、介護、警備、スポーツ指導者、交通機関職員など）とは明確に切り分けて教育を展開すべきもの。 しかし、世の市民向け救命講習の大半は「勇気を出して」「ひとつでもできることを」という、救護義務がない善意の救助者向けのアプローチで全てが語られてしまう状況が続いてきました。 2026年7月13日にリリースされたJRC（日本版）蘇生ガイドライン2025では、救助者の分類について「医療従事者」と「市民」をまず分けたうえで、「市民」の中にも、職種等をかんがみて、救護に関する「応答義務あり」と「応答義務なし」があることが一部のセクションで記載されました。 今後のプレホスピタル域での救命率向上には、善意の救護と業務としての救護の切り分け、最適な教育の提供などが欠かせません。

AEDを現場に持ってきてくれた人に、胸骨圧迫を行っている救助者が「あなたAEDを使えますか？」と質問する光景は、多くの救命講習で目にするものですが、弊会のAHA-BLSプロバイダーコースのうち何らかの立場で救命法の指導にあたる方が多い回や、救命法指導者向けワークショップの中ではこう質問します。「あの質問はどんな意味があるんですか？」と。 その回答を聞くと、この質問が救命講習で採用された経緯を理解したうえで指導している人は少ないと実感。日本の蘇生教育20年の歴史が詰まったトピックともいえます。

国の将来を担う子どもたちが通う学校や保育園、幼稚園では、子どもたちの生命・身体を脅かす事象がたびたび発生します。 心臓突然死だけでなく、アナフィラキシーや窒息なども数多く発生していますが、そのような事象が起きたときに組織として最適・最良の対応を行うことはできるでしょうか。

心停止傷病者の救命率向上のために欠かせないのがバイスタンダーによるCPR。それにより救われる人もいる反面、「救う側が救われる側になる」事態も少なからず起きています。 我が国ではこれまでなかなかフォーカスされてこなかった「バイスタンダーの心的ストレスとそのケア」について考えます。

蘇生教育分野においても、応急手当普及員講習やAHA-BLSインストラクターなど、指導者養成プログラムではほぼ間違いなく指導技法としての「フィードバック」を取り上げますが、この「フィードバック」の方法や意義、使い道を誤っている救命法指導者も少なくありません…。

ブレイブハートNAGOYAが2024年春から開催しているこの講習。BLSプロバイダーコースのように、実際に傷病者の対応を行うスキルをトレーニングする講習ではなく、組織の救急対応システムを構築するための考え方や手法を学ぶことができる一風変わった講習です。