心停止傷病者の救命率向上のために欠かせないのがバイスタンダーによるCPR。それにより救われる人もいる反面、「救う側が救われる側になる」事態も少なからず起きています。 我が国ではこれまでなかなかフォーカスされてこなかった「バイスタンダーの心的ストレスとそのケア」について考えます。

蘇生教育分野においても、応急手当普及員講習やAHA-BLSインストラクターなど、指導者養成プログラムではほぼ間違いなく指導技法としての「フィードバック」を取り上げますが、この「フィードバック」の方法や意義、使い道を誤っている救命法指導者も少なくありません…。

ブレイブハートNAGOYAが2024年春から開催しているこの講習。BLSプロバイダーコースのように、実際に傷病者の対応を行うスキルをトレーニングする講習ではなく、組織の救急対応システムを構築するための考え方や手法を学ぶことができる一風変わった講習です。

学習の意欲（モチベーション）を維持できなければ、最大効率で学びは起きません。 市民に対する蘇生教育の一環としてイベント会場などで展開する、心肺蘇生やAEDを短時間で練習できるブースでついやってしまっている「学習意欲を下げてしまう運営」とは？？？

我が国の救急蘇生ガイドラインや、ガイドラインを踏まえた実務指針たる「救急蘇生法の指針」は、「医療従事者用」と「市民用」の2つが発行されていますが、救助者の立場がこの2つだけだと思っていると、自身や受講者をトラブルに巻き込むばかりか、救命率を下げることにも繋がってしまいます。

女性傷病者へのAED使用に関し、「セクハラだと言われる」「訴えられたくない」などの論調がここ数年特に高まり、様々なメディアで取り上げられるほか、傷病者を覆うシートなども発売されるようになりました。しかし、それぞれの議論をみると、どうも「木を見て森を見ず」感が否めません。

日本国内の講習だから日本版ガイドラインをしっかり把握すればOKかといえば…決してそうではありません。 指導者のバイブルといえる「救急蘇生法の指針」の理解なくして、日本国内での適正な救命講習実施は成し得ません。

講習ではさらっと流されてしまう呼吸の確認ですが、一連のCPRの手技の中で現実に最も難しいのはAED使用や頬骨圧迫などではなく、呼吸の確認であるはず。救命率向上のためには、この部分のトレーニング品質の改善が欠かせません。

今後、日本におけるAHAコースもガイドライン2020教材にシフトしていきますが、もともと米国で使用するための教材を他国で展開するにあたり、どのようなローカライズを図っているか。このような点でも講習提供者の品質が問われる時代といってよいでしょう。

「傷病者のまわりに危険がないか確認してください」という説明を受け、受講者は傷病者の周囲を指さし「周囲の安全ヨシ！」だとか「周囲は安全です」というコールをして傷病者に近づく。この練習で、受講者が実際の現場で危険がないかを評価し、安全を確保することが可能になるでしょうか？

救命目的は、マネキンでCPRができることでは終わりません。命を救えなかった際、その命に関連しどんな損失が起きるのか。そこを見据えた「リスク対策としての救命講習」の設計と運用が必要です。

AEDは意識がある人に電気ショックを行うことはない…本当にそうなのでしょうか？ 意識があり会話もできる人に電気ショックを行ってしまった事例があることをご存知でしょうか。 どんなに便利で有益な機器も、使い方を誤ると人に危害を与えてしまします。

AEDによる電気ショックは、止まった心臓を動かすためのもの…ではありません。 ひとくちに「心停止」といっても、その態様はさまざま。 今回は、AEDの電気ショックの対象となる心停止についてお話しします。

人の生命や財産を守る使命を担う警備員であれば、皆、心肺蘇生のトレーニング等を職場で受けていると多くの方は思うでしょうが、普通救命講習程度のCPRすらできない警備員や、そのような研修をまったく行っていない警備会社が多数存在するのが実態です…

救助にあたった人が見えない傷を負い、見えない血を流している。そこに目を向けている人はいったいどれだけいるのでしょうか。 バイスタンダーによる救助は「愛と勇気」だけでなんとかなるものではない。 救命法指導者は現実にもっと目を向ける必要があります。

感染リスクを軽減するためには、マネキンなどの衛生管理がとても重要なもの。しかし、本来使い捨てであるはずのマネキンの肺を交換せずずっと使い続けているといったケースも散見されます…。 講習の良し悪しは、このような部分も含んで評価するものではないでしょうか。

総務省消防庁が発表する「救急救助の現況」の令和元年版がこの度発表されました。 ここでは、全国の消防機関が平成30年中（膨大なデータを集計するので、毎回１年前のデータが掲載されます）に取り扱った事案の件数や処置の件数などが掲載されています。...

「人工呼吸は省略しても大丈夫！」という言葉を聞くようになってから久しく経ちます。 アメリカ心臓協会AHAは、人工呼吸を省略した心肺蘇生として「ハンズオンリーCPR」を2008年から市民向けに提唱し、日本版救急蘇生ガイドラインにも人工呼吸を省略してもよいケースが記載されるよう...

前回は、対応義務者の救命処置トレーニングに関する法制度を取り上げました。 米国と異なり、当該職種の救命処置トレーニングが法定化されていないが故にスキルもまちまち。対応義務者向けに設計された講習もなく、それに対応した指導者もいないというものでした。...

「救命処置に関する責任は一切問われません！」と言えないのが、「職務上対応義務がある非医療従事者」たる、警備員や教職員、保育、介護といった立場の人たち。ブレイブハートNAGOYAではその領域に関する救命法トレーニングに力を入れています。