救命目的は、マネキンでCPRができることでは終わりません。命を救えなかった際、その命に関連しどんな損失が起きるのか。そこを見据えた「リスク対策としての救命講習」の設計と運用が必要です。

市民向け講習ではすっかり「省略してもよい」という風潮の人工呼吸ですが、人工呼吸をしないと助からないケースも少なくありません。 医療従事者の場合、人工呼吸をしなかったことの責任を問われたケースも存在します。

60万台以上が全国にいまも設置されているといわれているAED。 ではそのうち消耗品の交換管理等が適正に行われているとともに、設置場所の関係者がAEDの使用を含む心肺蘇生のトレーニング等を受けている（＝適正にAEDを使用できる）割合はいったいどれくらいあるのでしょうか…

AEDは意識がある人に電気ショックを行うことはない…本当にそうなのでしょうか？ 意識があり会話もできる人に電気ショックを行ってしまった事例があることをご存知でしょうか。 どんなに便利で有益な機器も、使い方を誤ると人に危害を与えてしまします。

AEDによる電気ショックは、止まった心臓を動かすためのもの…ではありません。 ひとくちに「心停止」といっても、その態様はさまざま。 今回は、AEDの電気ショックの対象となる心停止についてお話しします。

AEDの一般市民使用開始から16年が経ちましたが、AEDに関する誤解もまだまだ少なくありません。 そのような情勢を踏まえ、今回から複数回に渡り、AEDに関する誤解等を取り上げていきます。

人の生命や財産を守る使命を担う警備員であれば、皆、心肺蘇生のトレーニング等を職場で受けていると多くの方は思うでしょうが、普通救命講習程度のCPRすらできない警備員や、そのような研修をまったく行っていない警備会社が多数存在するのが実態です…

救助にあたった人が見えない傷を負い、見えない血を流している。そこに目を向けている人はいったいどれだけいるのでしょうか。 バイスタンダーによる救助は「愛と勇気」だけでなんとかなるものではない。 救命法指導者は現実にもっと目を向ける必要があります。

皆さんは「手洗い」の方法を教わったことはありますか？ 感染対策の基本でもあり、最大級の効果がある対策といわれる手洗いですが、その正しい方法を教わる機会は、そうそう無いものです。 医療従事者であっても、正しい手洗いができているのは数割というデータもあるようです。

感染リスクを軽減するためには、マネキンなどの衛生管理がとても重要なもの。しかし、本来使い捨てであるはずのマネキンの肺を交換せずずっと使い続けているといったケースも散見されます…。 講習の良し悪しは、このような部分も含んで評価するものではないでしょうか。

血液感染。それは医療現場だけにある危険ではありません。救助の現場のみならず、身近に潜む血液感染のリスクを軽減するための方法を学ぶ「ハートセイバー血液媒介病原体コース」を受講してみませんか？

朝天気予報をみて、「今日の降水確率は80％です」と言われたら、多くの方は傘を持って出かけるでしょう。 でも、同じ80％の確率でも、「南海トラフ巨大地震の30年以内の発生確率」にしっかり反応して対策を行う人はまだまだ少ないもの。 ...

総務省消防庁が発表する「救急救助の現況」の令和元年版がこの度発表されました。 ここでは、全国の消防機関が平成30年中（膨大なデータを集計するので、毎回１年前のデータが掲載されます）に取り扱った事案の件数や処置の件数などが掲載されています。...

「人工呼吸は省略しても大丈夫！」という言葉を聞くようになってから久しく経ちます。 アメリカ心臓協会AHAは、人工呼吸を省略した心肺蘇生として「ハンズオンリーCPR」を2008年から市民向けに提唱し、日本版救急蘇生ガイドラインにも人工呼吸を省略してもよいケースが記載されるよう...

前回は、対応義務者の救命処置トレーニングに関する法制度を取り上げました。 米国と異なり、当該職種の救命処置トレーニングが法定化されていないが故にスキルもまちまち。対応義務者向けに設計された講習もなく、それに対応した指導者もいないというものでした。...

いざというとき、一般市民と医療の専門家の中間レベルでの救命処置等が求められるのが、警備や介護、学校、保育といった職種の人々。 しかし、これらの対応義務者の中には、いままで救命処置のトレーニングを一度も受けたことがない人も存在するのです…

「救命処置に関する責任は一切問われません！」と言えないのが、「職務上対応義務がある非医療従事者」たる、警備員や教職員、保育、介護といった立場の人たち。ブレイブハートNAGOYAではその領域に関する救命法トレーニングに力を入れています。